3/31の日経平均は822円安・4日続落！、中東停戦報道で下げ渋り、月間下落幅は35年ぶり最大

3月31日の東京株式市場は4日続落。日経平均株価の終値は前日比822円13銭安（−1.58%）の51,063円となった。朝方は中東情勢への警戒感から一時1,300円超の下落を記録したが、「トランプ大統領がイランとの停戦に向けた用意がある」との報道をきっかけに急速に下げ渋り、終値では下落幅が縮小した。

本日のマーケットデータ（2026年3月31日）

前日の米国市場（3月28日）

相場解説

年度末・四半期末という需給要因が重なり、長期投資家の買いが鈍いなか、中東情勢の不安定化による原油高が企業業績への逆風として意識された。前日比1,300円を超える急落場面もあったが、「トランプ米大統領がイランとの停戦交渉に前向き」との報道が伝わると、先物主導で急速に戻し、終値では822円安に収束した。

典型的な「ヘッドラインドリブン相場」の一日で、短期筋のポジション解消が進んでいる可能性も高い。3月の月間下落幅は7,786円（約13%）と、35年ぶりの月間最大下落幅を記録した。

為替（ドル円）

ドル円は月末・四半期末のフロー（本邦企業の外貨買い）と、中東リスク後退によるリスクオンが重なり、159円台後半へと上昇。一時159.97円まで円売りが進んだ。160円台に乗せれば介入警戒が高まる水準でもあり、上値は重そうか？

テクニカル分析・チャートの形

日足チャートでは50日移動平均線を大きく割り込み、下値支持を探る展開が続いている。5万円の心理的節目を維持できるかどうかが、4月以降の方向性を占う鍵となりそうだ。3月の売り越し圧力が4月に持ち越されるか、また中東情勢次第では再度の急落も視野に入れておきたい。

今後の見通し

4月以降の相場は、①中東情勢の沈静化、②米国の利下げ期待の再燃、③国内企業の新年度業績ガイダンスの3点が焦点となる。毎年4月は機関投資家の新規資金流入が期待される月だが、今年は年度末の痛手が大きく、買い戻しのタイミングを慎重に計っている投資家も多いだろう。中東停戦が実現すれば原油価格が落ち着き、株式市場には買い戻しが入りやすくなりそうか。

※本記事は情報提供を目的としたものであり、投資勧誘・助言ではありません。投資の最終判断はご自身でお願いします。